新たな1年に向けて

　令和4年もまた雪の多い幕開けとなりましたが、みなさまにおかれましては健やかに新年を迎えられたこととお喜び申し上げます。昨年の新春は、中止になった恒例行事もありましたが、今年は元旦の年賀状配達出発式に始まり、市場の初せり式、消防出初式、そして新成人のつどいなど、ほぼ例年同様に参加することができました。私自身、一つ一つの行事に出席し挨拶を交わすことで、気力が充実していくように感じました。これも年が改まることによる霊験(れいげん)の一つと言えるかもしれません。
　2年ぶりに開催された新成人のつどいは、新型コロナウイルスの感染対策のため、初めて午前・午後の2回に分けて行いました。私からは「自分の将来像を描き、次代を担う主人公として柔軟な発想と情熱で“ふるさと秋田”を創造し、新しい未来を切り拓(ひら)いて欲しい」とメッセージを贈りました。
　秋田市を離れ、今は県外に住んでいる若者も多数参加しており、同級生らとの会話も弾んだことと思います。おそらく、その中ではこれまでの歩みや希望の職業の話題も出たことでしょう。改めてふるさとへの思いや、自分が将来住みたいところに対する意識を再認識した新成人もいたのではないでしょうか。
　そんな中で新年早々明るいニュースが飛び込んできました。以前にもご紹介した「田舎暮らしの本」(宝島社)の「2022年版住みたい田舎ベストランキング」です。地方移住をテーマに、全国の751の自治体を対象に移住支援や医療、子育て施策などに関するアンケートに基づき数値化しています。それによると、人口20万人以上の都市で秋田市はシニア部門でトップ(前年6位)、若者・単身者部門で2位(同8位)、子育て部門で3位(同15位)といずれの部門でも前年を上回る結果となり、さらに東北エリアでは3部門すべてで1位にランキングされました。令和元年秋に実施した「秋田市しあわせづくり市民意識調査Ⅳ」の住み心地に関するアンケート調査では、73.1％の市民が「どちらかと言えば」を含め「住みやすい」、74.4％の市民が「事情が許せば」を含め今後も住み続けたいと答えています。
　こうしたランキングや調査結果に一喜一憂はしませんが、これまで行ってきた施策推進に対する評価の一部ととらえています。なお、市民意識調査の「秋田市に住み続けるために必要なこと」については、雇用の場の確保、若者にとって魅力のあるまちづくりなどが上位を占めています。これらの課題に加え、新型コロナウイルスの感染対策など、今年も一つ一つ具体的な施策を実行していこうと決意を新たにしたところです。